スマートタウン

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現在、世界では多くの問題が発生しています。人口の増加やそれに伴うエネルギー不足、二酸化炭素の排出量の増加による地球温暖化などの環境問題や天然資源の枯渇といったものが挙げられます。日本国内でも、2011年3月の東日本大震災の発生を受けて、電力（発電）問題などにおいて、将来に向けた検討が進められています。

そのような中で、最先端の技術を活用してエネルギー消費を低減した街、「スマートタウン」の取り組みが注目を集めています。

「スマートタウン」は、単に最先端技術を詰め込んだ宅地開発ではなく、環境を保全し、持続可能であることを目指していることが特徴といえます。実際に、神奈川県藤沢市では、総事業費600億円をかけて住宅約1,000戸の街を開発する予定です。また、千葉県市原市や愛知県名古屋市などでも、「スマートタウン」の開発が始まっています。

従来の「宅地」の開発では、土地を造成し、インフラを整備し、敷地や住宅を販売していました。住む人たちが増えることにより、徐々に、街が形成されていきました。しかし、「スマートタウン」の開発では、最初からエネルギー、セキュリティ、ヘルスケア、教育などについて、将来を見据えた街全体の設計を行います。特に、エネルギー面においては、家電製品を効率よく制御する「ホームエネルギー管理システム（HEMS）」の全戸への配備、さらには、街全体で節水できるシステムや太陽光発電システムの導入などにより、街全体でエネルギーを効率的に管理するシステムの構築を行います。すなわち、単に利便性を犠牲にするのではなく、快適さを維持したまま、節電や節水などの省エネルギー対策を街全体という規模で、最先端の技術を活用して効果的に行うことにより、持続可能な街の実現を目指すのです。

地球温暖化の進展への警告が鳴らされてから、すでに多くの時間が過ぎているにもかかわらず、効果的な対策を見つけることができていない状況です。全世界から知見を集め、早期に対策を講じていく必要があります。このような中、対策のひとつとして、このような「スマートタウン」が、今後、各地に誕生していくことに期待を持たざるを得ません。（M・F）
[2014年12月公開]

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