設備の運用改善による省エネルギー実現

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「省エネルギー」、略して「省エネ」とは、「エネルギーを消費していく段階で無駄を省き、効率的な利用を図ること」（※1）などと定義されます。地球温暖化が進む昨今、省エネの実現は事業者、個人を問わず喫緊の課題となっています。

省エネを実現するためには、いくつかの手法があります。まずは、照明器具のLED化・空調機器の更新などに代表される「設備・機器の更新」です。現在販売されている機器の省エネ性能は非常に高いものが多く、同スペックであっても設備・機器に更新するだけで消費電力が低くなります。また別の手法として、何らかの「工事」を伴う省エネがあります。窓ガラスへの遮熱フィルムの貼付、エアコンのクリーニング、空調室外機への日除け設置、空調機内部のVベルトの省エネタイプへの交換、照明や換気扇への自動センサーの取付けなどがこれに当てはまります。

両者の手法に共通するのはいずれも初期費用が発生する点です。通常は、回収期間法などで投資である初期費用を評価したうえで実施しますが、やはり初期費用が意思決定ハードルのひとつとなります。一方で、費用の掛らない手法もあります。今回は、その手法により省エネを実現した事例をお話しします。

都内に本社ビルを構え、企業の社会的責任（CSR）対し高い意識を持つA社様では、自ら高い消費エネルギーの削減目標を掲げ、省エネに取り組んでいます。私たちは建物の竣工以来、お客さまと協働して省エネに取り組んできました。この建物においては、マネジメントをしている私たちの方が設備運用状況について、お客さまよりも詳しく把握している実態がありました。その状況を生かして、純粋な運用改善のみによる様々な施策を提案、実行し続けてきました。具体的には、照明や空調の間引き、全熱交換器の効果的な運用、不要設備の停止、適切なスケジュール設定などです。

設備の運用変更には、ユーザーの利便性を多少なりとも損なう側面もあります。私たちはユーザーへの影響を慎重に検討しながら、施策の適用範囲を少しずつ広げていき、費用を掛けずに建物における消費電力量を毎年削減し続け、昨年度は、竣工初年度と比べ200,000kWh/年以上の削減を達成しました。これにより、電力デマンド値（※2）の削減および契約電力の削減も実現し、その結果、毎月の電気基本料金の削減にも寄与しています。もちろん、運用改善のみによる消費電力量の削減には限界があるため、今後は、工事を伴う省エネ施策を含めて、引き続き計画、実行していく予定です。

このように、お客さまの抱える課題に対し、様々な切り口から「費用最少・効果最大」のソリューションを提供することこそが、ファシリティマネジャーである私たちの使命であると考えています。(えくぼ)

[2018年11月公開]

※１　出典：ブリタニカ国際大百科事典小項目事典
※２　電力会社と高圧電気の需給契約を結ぶ際に使用される数値のことで、最大需要電力とも呼ばれ、30分間単位の平均電力の内の最大値を指す。

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